6638 ミマキエンジニアリング

時価

608億円

PER 予

13.68倍

2010年以降

赤字-55.98倍
（2010-2024年）

2.91倍

2010年以降

0.42-3.13倍
（2010-2024年）

1.58%

ROE 予

21.29%

ROA 予

6.54%

機械及び装置、特別償却準備金の取崩、未収消費税等の増減額（△は増加）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	機械及び装置		特別償却準備金の取崩		未収消費税等の増減額（△は増加）		売上債権の増減額（△は増加）		平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア
2008/03	136百万		4百万		-108百万		-5.29億		-
2009/03	106百万	-22.1%	2.3百万	-43.9%	151百万	黒転	10.1億	黒転	-
2010/03	108百万	+2.1%	-		116百万	-23.1%	-6.93億	赤転	-
2011/03	75百万	-30.8%	-		264百万	+127.7%	-8.77億	赤拡	-
2012/03	60百万	-19.6%	-		19百万	-92.7%	-6.64億	赤縮	-
2013/03	35百万	-42.2%	-		-61百万	赤転	-5.24億	赤縮	-
2014/03	24百万	-30.1%	-		78百万	黒転	-10.5億	赤拡	-
2015/03	20百万	-19.1%	-		-228百万	赤転	-6.7億	赤縮	-
2016/03	38百万	+93.4%	-		153百万	黒転	0.11億	黒転	-
2017/03	26百万	-32.2%	-		-79百万	赤転	-7.64億	赤転	-
2018/03	21百万	-17.7%	-		-121百万	赤拡	-11.1億	赤拡	-
2019/03	32百万	+50.8%	-		-23百万	赤縮	0.41億	黒転	186
2020/03	62百万	+95.3%	-		-5.2百万	赤縮	5.42億	大幅増	151	-18.82%
2021/03	70百万	+12.3%	-		-321百万	赤拡	20.6億	+280.3%	73	-51.66%
2022/03	160百万	+127.9%	-		-239百万	赤縮	-13.7億	赤転	164	+124.66%
2023/03	150百万	-5.8%	-		28百万	黒転	-15.2億	赤拡	212	+29.27%
2024/03	225百万	+49.7%	-		267百万	+840.5%	-7.45億	赤縮	174	-17.92%

2008年3月

機械及び装置: 1億3559万
特別償却準備金の取崩: 403万
未収消費税等の増減額（△は増加）: -1億802万
売上債権の増減額（△は増加）: -5億2907万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2009年3月

機械及び装置: 1億562万
特別償却準備金の取崩: 226万
未収消費税等の増減額（△は増加）: 1億5109万
売上債権の増減額（△は増加）: 10億1127万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2010年3月

機械及び装置: 1億787万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 1億1615万
売上債権の増減額（△は増加）: -6億9280万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2011年3月

機械及び装置: 7464万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 2億6447万
売上債権の増減額（△は増加）: -8億7709万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2012年3月

機械及び装置: 6003万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 1928万
売上債権の増減額（△は増加）: -6億6435万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2013年3月

機械及び装置: 3469万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -6108万
売上債権の増減額（△は増加）: -5億2415万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2014年3月

機械及び装置: 2425万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 7838万
売上債権の増減額（△は増加）: -10億5237万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2015年3月

機械及び装置: 1961万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -2億2796万
売上債権の増減額（△は増加）: -6億6955万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2016年3月

機械及び装置: 3794万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 1億5293万
売上債権の増減額（△は増加）: 1129万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2017年3月

機械及び装置: 2573万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -7911万
売上債権の増減額（△は増加）: -7億6359万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2018年3月

機械及び装置: 2117万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -1億2068万
売上債権の増減額（△は増加）: -11億1383万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: -

2019年3月

機械及び装置: 3192万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -2346万
売上債権の増減額（△は増加）: 4070万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 186

2020年3月

機械及び装置: 6235万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -524万
売上債権の増減額（△は増加）: 5億4220万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 151

2021年3月

機械及び装置: 7004万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -3億2110万
売上債権の増減額（△は増加）: 20億6212万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 73

2022年3月

機械及び装置: 1億5960万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -2億3949万
売上債権の増減額（△は増加）: -13億6776万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 164

2023年3月

機械及び装置: 1億5037万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 2837万
売上債権の増減額（△は増加）: -15億1663万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 212

2024年3月

機械及び装置: 2億2508万
特別償却準備金の取崩: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 2億6689万
売上債権の増減額（△は増加）: -7億4453万
平均臨時雇用人員 - 日本・アジア・オセアニア: 174