#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
主に定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
構築物 10年～20年
機械及び装置 2年～10年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
市場販売目的のソフトウェア
見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく平均償却額を比較し、いずれか大きい金額を計上する方法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/03/25 16:00
#2 投資不動産の減価償却累計額に関する注記（連結）: ※3 投資不動産の減価償却累計額

2021/03/25 16:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
主に定率法
2021/03/25 16:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
主に定率法
2021/03/25 16:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産および投資不動産(リース資産を除く)
主に定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
市場販売目的のソフトウェア
見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく平均償却額を比較し、いずれか大きい金額を計上する方法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/03/25 16:00