内海造船(7018)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 6億9300万
- 2010年9月30日 +41.13%
- 9億7800万
- 2010年12月31日 +58.69%
- 15億5200万
- 2011年3月31日 +29.19%
- 20億500万
- 2011年6月30日 -42.99%
- 11億4300万
- 2011年9月30日 +40.59%
- 16億700万
- 2011年12月31日 +11.45%
- 17億9100万
- 2012年3月31日 -34.45%
- 11億7400万
- 2012年6月30日 -35.43%
- 7億5800万
- 2012年9月30日 +21.64%
- 9億2200万
- 2012年12月31日 +94.79%
- 17億9600万
- 2013年3月31日 -82.91%
- 3億700万
- 2013年6月30日
- -13億3200万
- 2013年9月30日 -23.35%
- -16億4300万
- 2013年12月31日
- -14億8900万
- 2014年3月31日 -33.92%
- -19億9400万
- 2014年6月30日
- 5200万
- 2014年9月30日 +300%
- 2億800万
- 2014年12月31日 +84.13%
- 3億8300万
- 2015年3月31日 +78.85%
- 6億8500万
- 2015年6月30日 -85.4%
- 1億
- 2015年9月30日 -38%
- 6200万
- 2015年12月31日 +151.61%
- 1億5600万
- 2016年3月31日 -32.05%
- 1億600万
- 2016年6月30日
- -3億8400万
- 2016年9月30日 -33.59%
- -5億1300万
- 2016年12月31日
- 5億9100万
- 2017年3月31日 -47.21%
- 3億1200万
- 2017年6月30日 -66.35%
- 1億500万
- 2017年9月30日 +8.57%
- 1億1400万
- 2017年12月31日 +112.28%
- 2億4200万
- 2018年3月31日 -8.26%
- 2億2200万
- 2018年6月30日 -2.25%
- 2億1700万
- 2018年9月30日 +31.34%
- 2億8500万
- 2018年12月31日 +1.05%
- 2億8800万
- 2019年3月31日 +5.9%
- 3億500万
- 2019年6月30日 -93.77%
- 1900万
- 2019年9月30日 +231.58%
- 6300万
- 2019年12月31日 +117.46%
- 1億3700万
- 2020年3月31日
- -1億8900万
- 2020年6月30日 -48.15%
- -2億8000万
- 2020年9月30日 -113.21%
- -5億9700万
- 2020年12月31日
- -3億
- 2021年3月31日 -194.67%
- -8億8400万
- 2021年6月30日
- 6600万
- 2021年9月30日 +72.73%
- 1億1400万
- 2021年12月31日 +34.21%
- 1億5300万
- 2022年3月31日 -88.89%
- 1700万
- 2022年6月30日
- -2億1300万
- 2022年9月30日
- 1億6000万
- 2022年12月31日 +355.63%
- 7億2900万
- 2023年3月31日 -7.96%
- 6億7100万
- 2023年6月30日 +160.21%
- 17億4600万
- 2023年9月30日 +28.47%
- 22億4300万
- 2023年12月31日 +2.81%
- 23億600万
- 2024年3月31日 +3.34%
- 23億8300万
- 2024年6月30日 -89.84%
- 2億4200万
- 2024年9月30日 +54.55%
- 3億7400万
- 2024年12月31日 +147.33%
- 9億2500万
- 2025年3月31日 +38.7%
- 12億8300万
- 2025年6月30日 -69.29%
- 3億9400万
- 2025年9月30日 +193.15%
- 11億5500万
- 2025年12月31日 +47.19%
- 17億
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 14:59
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/06/27 14:59
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上している。
(5)収益及び費用の計上基準