無形固定資産

【資料】

有価証券報告書-第94期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

【閲覧】

連結

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、陸上事業及びサービス事業を含んでいる。
当連結会計年度(自平成30年4月1日至平成31年3月31日)

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

船舶事業における生産設備(機械装置)である。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアである。

#3 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産である。
2.金額には消費税等を含んでいない。

#4 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法(ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用している。2019/06/25 13:31

#5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に全社資産にかかるものである。

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法(ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用している。

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2019/06/25 13:31