内海造船(7018)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 55億4800万
- 2010年3月31日 +1.28%
- 56億1900万
- 2011年3月31日 +0.41%
- 56億4200万
- 2012年3月31日 -10.62%
- 50億4300万
- 2013年3月31日 -0.2%
- 50億3300万
- 2014年3月31日 +0.83%
- 50億7500万
- 2015年3月31日 +0.32%
- 50億9100万
- 2016年3月31日 +0.26%
- 51億400万
- 2017年3月31日 +1.16%
- 51億6300万
- 2018年3月31日 +1.74%
- 52億5300万
- 2019年3月31日 +2.78%
- 53億9900万
- 2020年3月31日 +1.59%
- 54億8500万
- 2021年3月31日 +4.32%
- 57億2200万
- 2022年3月31日 +3.22%
- 59億600万
- 2023年3月31日 +0.58%
- 59億4000万
- 2024年3月31日 +1.65%
- 60億3800万
- 2025年3月31日 +1.74%
- 61億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 33億3800万
- 2009年3月31日 +4.52%
- 34億8900万
- 2010年3月31日 +61.05%
- 56億1900万
- 2011年3月31日 +0.39%
- 56億4100万
- 2012年3月31日 -10.6%
- 50億4300万
- 2013年3月31日 -0.2%
- 50億3300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/27 14:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりである。2025/06/27 14:59
(注)上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示している。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物 254百万円( 254百万円) 236百万円( 236百万円) 構築物 394 ( 394 ) 372 ( 372 ) 機械装置及び運搬具 0 ( 0 ) 0 ( 0 )
担保付債務は次のとおりである。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:59
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。