建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 10～50年
機械及び装置 10年

2017/06/28 12:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	28百万円	79百万円
機械装置及び運搬具	178	90

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加の主なもの

建物 ‥‥	2地区及び京都 工場建屋の改修工事 ほか	109百万円
	2地区 空調設備ほか建物付帯設備の更新	72百万円
	テクノセンターほか 厚生施設の改修工事	38百万円
	2地区及び京都 建屋の耐震工事 ほか	35百万円
機械及び装置 ‥‥	NS-K 生産設備更新	2,306百万円
	2地区 生産設備更新	550百万円
	実験設備の更新 ほか	207百万円
工具、器具及び備品‥‥	ベンダーツーリングの取得 ほか	4,306百万円
建設仮勘定 ‥‥	NS-K 生産設備ほかの取得	2,149百万円
	新車立ち上げに伴う型冶具ほかの取得	1,039百万円
	2地区 生産設備ほか取得	874百万円
	総務・人事所管資産の取得	449百万円
	システム更新ほかIT資産の取得	282百万円
	実験設備の更新 ほか	216百万円

3 当期減少の主なもの

建物 ‥‥	テクノセンター 配管・空調設備ほか更新に伴う資産廃却ほか	61百万円
	2地区 空調設備更新に伴う資産廃却ほか	31百万円
	秦野地区 照明設備更新に伴う資産廃却ほか	18百万円
機械及び装置 ‥‥	秦野地区 プレス機更新に伴う資産廃却ほか	434百万円
	2地区 生産設備更新に伴う資産廃却ほか	369百万円
工具、器具及び備品‥‥	型治具ほか償却及び生産終了に伴う廃棄ほか	7,480百万円
建設仮勘定 ‥‥	新規設備ほかの稼働開始に伴う資産登録ほか	4,333百万円

2017/06/28 12:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
耐用年数を見積耐用年数またはリース期間、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっている。
④ 長期前払費用
均等償却によっている。2017/06/28 12:01