ティラド(7236)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1300万
- 2010年9月30日
- 5億4200万
- 2010年12月31日 +333.03%
- 23億4700万
- 2011年3月31日 +51.94%
- 35億6600万
- 2011年6月30日 -67.55%
- 11億5700万
- 2011年9月30日 -11.06%
- 10億2900万
- 2011年12月31日 -26.82%
- 7億5300万
- 2012年3月31日 +209.03%
- 23億2700万
- 2012年6月30日 -51.61%
- 11億2600万
- 2012年9月30日
- -3億1700万
- 2012年12月31日
- 9億9000万
- 2013年3月31日 +224.65%
- 32億1400万
- 2013年6月30日 -30.68%
- 22億2800万
- 2013年9月30日 +15.53%
- 25億7400万
- 2013年12月31日 +34.19%
- 34億5400万
- 2014年3月31日 +29.76%
- 44億8200万
- 2014年6月30日
- -400万
- 2014年9月30日 -999.99%
- -8億300万
- 2014年12月31日
- 15億200万
- 2015年3月31日 +167.71%
- 40億2100万
- 2015年6月30日 -96.82%
- 1億2800万
- 2015年9月30日
- -7億300万
- 2015年12月31日 -64.44%
- -11億5600万
- 2016年3月31日 -115.31%
- -24億8900万
- 2016年6月30日
- -15億4300万
- 2016年9月30日 -55.15%
- -23億9400万
- 2016年12月31日
- -11億2500万
- 2017年3月31日
- 15億8600万
- 2017年6月30日 -59.77%
- 6億3800万
- 2017年9月30日 +114.42%
- 13億6800万
- 2017年12月31日 +182.02%
- 38億5800万
- 2018年3月31日 +8.58%
- 41億8900万
- 2018年6月30日 -95.15%
- 2億300万
- 2018年9月30日 +280.3%
- 7億7200万
- 2018年12月31日 +41.97%
- 10億9600万
- 2019年3月31日
- -800万
- 2019年6月30日
- 10億2900万
- 2019年9月30日 +1.65%
- 10億4600万
- 2019年12月31日 -53.73%
- 4億8400万
- 2020年3月31日 +88.02%
- 9億1000万
- 2020年6月30日
- -23億1200万
- 2020年9月30日 -38.71%
- -32億700万
- 2020年12月31日
- -25億8800万
- 2021年3月31日
- -9億5400万
- 2021年6月30日
- 27億2000万
- 2021年9月30日 +25.51%
- 34億1400万
- 2021年12月31日 +34.12%
- 45億7900万
- 2022年3月31日 +34.59%
- 61億6300万
- 2022年6月30日 -55.23%
- 27億5900万
- 2022年9月30日 +73.98%
- 48億
- 2022年12月31日 -14.4%
- 41億900万
- 2023年3月31日
- -11億6500万
- 2023年6月30日
- 12億7800万
- 2023年9月30日 +163.15%
- 33億6300万
- 2023年12月31日 +10.41%
- 37億1300万
- 2024年3月31日 +1.08%
- 37億5300万
- 2024年6月30日 -60.78%
- 14億7200万
- 2024年9月30日 +98.57%
- 29億2300万
- 2024年12月31日 -52.31%
- 13億9400万
- 2025年3月31日 +322.09%
- 58億8400万
- 2025年6月30日 -93.03%
- 4億1000万
- 2025年9月30日 +381.22%
- 19億7300万
- 2025年12月31日 +183.63%
- 55億9600万
- 2026年3月31日 +87.03%
- 104億6600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/05 9:03
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/05 9:03
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準