東京ラヂエーター製造（7235）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5億7201万
2010年9月30日 +47.61%: 8億4436万
2010年12月31日 +46.78%: 12億3937万
2011年3月31日 +20.54%: 14億9391万
2011年6月30日 -69.61%: 4億5407万
2011年9月30日 +52.33%: 6億9168万
2011年12月31日 +44.7%: 10億85万
2012年3月31日 +77.56%: 17億7710万
2012年6月30日 -76.43%: 4億1893万
2012年9月30日 +25.34%: 5億2508万
2012年12月31日 +76.7%: 9億2783万
2013年3月31日 +87.22%: 17億3714万
2013年6月30日 -56.85%: 7億4963万
2013年9月30日 +58.78%: 11億9024万
2013年12月31日 +22.28%: 14億5542万
2014年3月31日 +42.1%: 20億6817万
2014年6月30日 -91.89%: 1億6775万
2014年9月30日 +228.92%: 5億5178万
2014年12月31日 +174.03%: 15億1204万
2015年3月31日 +53.03%: 23億1391万
2015年6月30日 -82.92%: 3億9516万
2015年9月30日 +48.14%: 5億8538万
2015年12月31日 -2.94%: 5億6817万
2016年3月31日 +22.49%: 6億9594万
2016年6月30日: -2764万
2016年9月30日 -999.99%: -3億3588万
2016年12月31日: 1億1170万
2017年3月31日 +999.99%: 12億6842万
2017年6月30日 -85.7%: 1億8142万
2017年9月30日 +188.98%: 5億2427万
2017年12月31日 +133.08%: 12億2195万
2018年3月31日 +16.91%: 14億2863万
2018年6月30日 -97.3%: 3861万
2018年9月30日 +775.5%: 3億3805万
2018年12月31日 -3.9%: 3億2485万
2019年3月31日 +106.69%: 6億7146万
2019年6月30日 -85.06%: 1億34万
2019年9月30日: -3379万
2019年12月31日 -50.74%: -5094万
2020年3月31日 -772.11%: -4億4425万
2020年6月30日 -0.45%: -4億4626万
2020年9月30日 -31.5%: -5億8685万
2020年12月31日: -1億7424万
2021年3月31日: 10億7978万
2021年6月30日 -26.59%: 7億9270万
2021年9月30日 -25.49%: 5億9064万
2021年12月31日 -13.38%: 5億1162万
2022年3月31日 +15.99%: 5億9345万
2022年6月30日 -27.41%: 4億3081万
2022年9月30日 +136.62%: 10億1938万
2022年12月31日 -89.11%: 1億1101万
2023年3月31日: -2億7135万
2023年6月30日: 6億1174万
2023年9月30日 +124.92%: 13億7591万
2023年12月31日 +58.17%: 21億7629万
2024年3月31日 +39.14%: 30億2807万
2024年6月30日 -71.78%: 8億5460万
2024年9月30日 +66.13%: 14億1979万
2024年12月31日 -0%: 14億1978万
2025年3月31日 +68.09%: 23億8652万
2025年6月30日 -96.36%: 8694万
2025年9月30日 +344.28%: 3億8626万
2025年12月31日 +308.28%: 15億7706万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:50
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 10:50
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 10:50