東京ラヂエーター製造（7235）の電子記録債務の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年3月31日: 28億7734万
2015年6月30日 -3.04%: 27億8997万
2015年9月30日 +3.57%: 28億8970万
2015年12月31日 -6.55%: 27億45万
2016年3月31日 +4.25%: 28億1513万
2016年6月30日 +2.19%: 28億7674万
2016年9月30日 -7.04%: 26億7424万
2016年12月31日 +3.38%: 27億6459万
2017年3月31日 +2.1%: 28億2271万
2017年6月30日 +3.39%: 29億1837万
2017年9月30日 -20.99%: 23億570万
2017年12月31日 +3.57%: 23億8804万
2018年3月31日 +2.53%: 24億4839万
2018年6月30日 +5.44%: 25億8169万
2018年9月30日 +9.16%: 28億1807万
2018年12月31日 +2.91%: 29億15万
2019年3月31日 -1.13%: 28億6746万
2019年6月30日 -1.64%: 28億2030万
2019年9月30日 -7.69%: 26億344万
2019年12月31日 -0.72%: 25億8467万
2020年3月31日 -13.84%: 22億2708万
2020年6月30日 -14.72%: 18億9925万
2020年9月30日 -1.44%: 18億7188万
2020年12月31日 +37.01%: 25億6471万
2021年3月31日 -4.19%: 24億5712万
2021年6月30日 +8.84%: 26億7435万
2021年9月30日 -6.94%: 24億8877万
2021年12月31日 +2.67%: 25億5526万
2022年3月31日 -8.62%: 23億3507万
2022年6月30日 +5.36%: 24億6014万
2022年9月30日 +21.77%: 29億9562万
2022年12月31日 +8.98%: 32億6470万
2023年3月31日 -16.76%: 27億1748万
2023年6月30日 +7.37%: 29億1780万
2023年9月30日 +0.7%: 29億3830万
2023年12月31日 +11.16%: 32億6617万
2024年3月31日 -9.99%: 29億3984万
2024年6月30日 +4.09%: 30億6010万
2024年9月30日 -26.27%: 22億5633万
2024年12月31日 +9.97%: 24億8138万
2025年3月31日 -9.6%: 22億4323万
2025年6月30日 +7.04%: 24億123万
2025年9月30日 -3.21%: 23億2422万
2025年12月31日 +11.59%: 25億9362万
2026年3月31日 -76.22%: 6億1686万

個別

2015年3月31日: 28億7734万
2016年3月31日 -2.16%: 28億1513万
2017年3月31日 +0.27%: 28億2271万
2018年3月31日 -13.26%: 24億4839万
2019年3月31日 +17.12%: 28億6746万
2020年3月31日 -22.33%: 22億2708万
2021年3月31日 +10.33%: 24億5712万
2022年3月31日 -4.97%: 23億3507万
2023年3月31日 +16.38%: 27億1748万
2024年3月31日 +8.18%: 29億3984万
2025年3月31日 -23.7%: 22億4323万
2026年3月31日 -72.5%: 6億1686万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: また、流動負債は76億87百万円と前連結会計年度末に比べ8億3百万円の減少となり、固定負債は12億80百万円と前連結会計年度末に比べ45百万円の増加となりました。
流動負債減少は主として、支払手形及び買掛金が2億38百万円増加したものの、電子記録債務が6億96百万円、未払費用が2億25百万円、その他流動負債が1億34百万円減少したこと等によるものです。
固定負債増加は主として、繰延税金負債が1億10百万円増加したこと等によるものです。
2025/06/25 10:50
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクにさらされております。
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、そのほとんどが4ヶ月以内の支払期日であります。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制
2025/06/25 10:50