曙ブレーキ工業（7238）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 29億4800万
2010年9月30日 +70.96%: 50億4000万
2010年12月31日 +37.4%: 69億2500万
2011年3月31日 -16.82%: 57億6000万
2011年6月30日 -68.49%: 18億1500万
2011年9月30日 -95.7%: 7800万
2011年12月31日: -15億7700万
2012年3月31日: -15億3100万
2012年6月30日: 18億1100万
2012年9月30日 -67.81%: 5億8300万
2012年12月31日 -59.18%: 2億3800万
2013年3月31日 +999.99%: 57億9900万
2013年6月30日 -7.29%: 53億7600万
2013年9月30日 +31.58%: 70億7400万
2013年12月31日 -5.33%: 66億9700万
2014年3月31日 +45.9%: 97億7100万
2014年6月30日 -94.02%: 5億8400万
2014年9月30日 +294.69%: 23億500万
2014年12月31日 +104.51%: 47億1400万
2015年3月31日 +26.71%: 59億7300万
2015年6月30日: -11億2800万
2015年9月30日 -603.19%: -79億3200万
2015年12月31日 -47.76%: -117億2000万
2016年3月31日 -146.05%: -288億3700万
2016年6月30日: -53億2900万
2016年9月30日 -40.55%: -74億9000万
2016年12月31日: -63億1000万
2017年3月31日: 19億2600万
2017年6月30日: -6100万
2017年9月30日: 19億9700万
2017年12月31日 +155.58%: 51億400万
2018年3月31日 -39.38%: 30億9400万
2018年6月30日: -13億6700万
2018年9月30日: -2億3200万
2018年12月31日 -999.99%: -186億100万
2019年3月31日 -23.22%: -229億2100万
2019年6月30日: -82億9800万
2019年9月30日: 108億6600万
2019年12月31日 +107.23%: 225億1800万
2020年3月31日 +19.23%: 268億4800万
2020年6月30日: -46億7500万
2020年9月30日 -33.71%: -62億5100万
2020年12月31日 -8.67%: -67億9300万
2021年3月31日 -57.22%: -106億8000万
2021年6月30日: 38億6900万
2021年9月30日 +21.27%: 46億9200万
2021年12月31日 -1.36%: 46億2800万
2022年3月31日 +42.55%: 65億9700万
2022年6月30日 -65%: 23億900万
2022年9月30日 +87.44%: 43億2800万
2022年12月31日 +15.25%: 49億8800万
2023年3月31日 -63.35%: 18億2800万
2023年6月30日 +56.84%: 28億6700万
2023年9月30日 +96.65%: 56億3800万
2023年12月31日 -3.94%: 54億1600万
2024年3月31日 +88.94%: 102億3300万
2024年6月30日: -15億2800万
2024年9月30日: -5100万
2024年12月31日 -999.99%: -53億5600万
2025年3月31日: -16億2100万
2025年6月30日 -13.33%: -18億3700万
2025年9月30日 -100.16%: -36億7700万
2025年12月31日: -9億5400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 11:16
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/24 11:16
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。
なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
2025/06/24 11:16