要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。2026/06/17 15:36

#2 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳

	前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)		当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
工具、器具及び備品	0	百万円	1	百万円
ソフトウエア	1	百万円	-	百万円
建設仮勘定	0	百万円	-	百万円

2026/06/17 15:36

#3 圧縮記帳額に関する注記

※4 国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額

	前事業年度(2022年3月31日)		当事業年度(2023年3月31日)
工具、器具及び備品	21	百万円	21	百万円
ソフトウエア	3	百万円	3	百万円
合計	778	百万円	778	百万円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりです。

機械及び装置	ディスクブレーキ生産設備	775	百万円
工具、器具及び備品	研究開発設備関係	194	百万円
ソフトウエア	老朽化システム	144	百万円

3 土地の当期首残高、当期減少額及び当期末残高の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10 年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産

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