役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億3600万
- 2009年3月31日 -25.74%
- 1億100万
- 2010年3月31日 +31.68%
- 1億3300万
- 2011年3月31日 -9.02%
- 1億2100万
- 2012年3月31日 +1.65%
- 1億2300万
- 2013年3月31日 -21.95%
- 9600万
- 2014年3月31日 +23.96%
- 1億1900万
- 2015年3月31日 +4.2%
- 1億2400万
- 2016年3月31日 -5.65%
- 1億1700万
- 2017年3月31日 +5.98%
- 1億2400万
- 2018年3月31日 +4.84%
- 1億3000万
- 2019年3月31日 -15.38%
- 1億1000万
- 2020年3月31日 -42.73%
- 6300万
- 2021年3月31日 +25.4%
- 7900万
- 2022年3月31日 +6.33%
- 8400万
- 2023年3月31日 +10.71%
- 9300万
- 2024年3月31日 +3.23%
- 9600万
個別
- 2008年3月31日
- 8400万
- 2009年3月31日 -35.71%
- 5400万
- 2010年3月31日 +57.41%
- 8500万
- 2011年3月31日 -8.24%
- 7800万
- 2012年3月31日 +7.69%
- 8400万
- 2013年3月31日 -26.19%
- 6200万
- 2014年3月31日 +20.97%
- 7500万
- 2015年3月31日 +12%
- 8400万
- 2016年3月31日 +2.38%
- 8600万
- 2017年3月31日 ±0%
- 8600万
- 2018年3月31日 +10.47%
- 9500万
- 2019年3月31日 -11.58%
- 8400万
- 2020年3月31日 -48.81%
- 4300万
- 2021年3月31日 -4.65%
- 4100万
- 2022年3月31日 +21.95%
- 5000万
- 2023年3月31日 +30%
- 6500万
- 2024年3月31日 +4.62%
- 6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 2023/06/13 15:37
給料及び手当 2,667 百万円 3,196 百万円 減価償却費 394 380 役員賞与引当金繰入額 50 65 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
在外連結子会社は、主として定額法(ただし、一部の在外連結子会社は機械装置と工具については定率法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 7～50年 機械装置及び運搬具 主として9年
定額法によっております。2023/06/13 15:37 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/13 15:37
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 製品保証引当金 977 381 197 1,161 役員賞与引当金 50 65 50 65 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 主として9年(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。2023/06/13 15:37