現金及び現金同等物に係る換算差額、その他の流動資産の増減額（△は増加）、従業員数 - 日本他2件
2008年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 2800万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- 0
- 減価償却累計額
- -122億7000万
2009年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -5億5800万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- 0
- 減価償却累計額
- -122億5900万
2010年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 1700万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- 0
- 減価償却累計額
- -133億1700万
2011年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -5億500万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- 0
- 減価償却累計額
- -136億1700万
2012年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -1億4900万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- 0
- 減価償却累計額
- -141億7000万
2013年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 3億7400万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -152億4800万
2014年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 10億9000万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -168億200万
2015年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 14億1300万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -187億8500万
2016年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -5億9100万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -198億9500万
2017年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -13億2900万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -204億8800万
2018年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 3億6600万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -214億500万
2019年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -10億5100万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 10億5800万
- 従業員数 - 日本
- 2,059
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -223億5800万
2020年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -3億2200万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -27億3600万
- 従業員数 - 日本
- 2,048
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -237億500万
2021年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- -2億2600万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- 21億3800万
- 従業員数 - 日本
- 1,902
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -246億100万
2022年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 18億3900万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -9億3100万
- 従業員数 - 日本
- 1,729
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -269億6300万
2023年3月
- 現金及び現金同等物に係る換算差額
- 14億5300万
- その他の流動資産の増減額（△は増加）
- -10億7100万
- 従業員数 - 日本
- 1,525
- 電話加入権
- -
- 減価償却累計額
- -296億2000万