建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物 定率法
構築物 定率法
機械及び装置 定率法
車両及び運搬具 定率法
工具、器具及び備品
うち 工具 定額法
器具及び備品 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び車両運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/24 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	11	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	20	百万円	20	百万円

2016/06/24 16:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	122	百万円	111	百万円
土地	309	百万円	309	百万円

上記のうち、工場財団設定分

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	83	百万円	75	百万円
土地	125	百万円	125	百万円

担保付債務

2016/06/24 16:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	種類	場所	減損損失
自動車内装部品用製造設備	建物及び構築物	滋賀県 東近江市	79百万円
	機械装置	滋賀県 東近江市	172百万円
	工具、器具及び備品	滋賀県 東近江市	15百万円
	土地	滋賀県 東近江市	27百万円

用途	種類	場所	減損損失
自動車内装部品用製造設備	建物及び構築物	インド国タミル・ナードゥ州	138百万円
	機械装置	インド国タミル・ナードゥ州	75百万円
	工具、器具及び備品	インド国タミル・ナードゥ州	19百万円
	土地	インド国タミル・ナードゥ州	56百万円

当社グループは、事業資産については事業所等を基準とした管理会計上の区分単位を、遊休資産については、個別物件単位をグルーピングの単位としております。
三重県東近江市及びインド国タミル・ナードゥ州の建物、構築物、機械装置、工具、器具及び備品及び土地は、事業計画に基づき検討した結果、収益性の低下が見込まれることから同地における事業用資産の帳簿価額を全額回収することは困難と判断し、減損損失として特別損失に計上いたしました。

2016/06/24 16:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、親会社の工具、器具及び備品のうち工具並びに親会社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内利用期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2016/06/24 16:00