#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
当社及び国内連結子会社
評価基準原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
評価方法
製品・仕掛品先入先出法
うち購入製品移動平均法
うち金型仕掛品等個別法
原材料移動平均法
貯蔵品移動平均法
在外連結子会社
評価基準低価法
評価方法主として先入先出法
③ デリバティブ
時価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/07/29 16:50
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産の部)
総資産は1,453億27百万円と前連結会計年度末に比べ、53億64百万円の減少(△3.6%)となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が34億84百万円増加したものの、有形固定資産が45億52百万円減少、仕掛品が14億12百万円減少、現金及び預金が13億78百万円減少したことによるものであります。
(負債の部)
2024/07/29 16:50
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: うち購入製品移動平均法
うち金型仕掛品等個別法
原材料移動平均法
2024/07/29 16:50