太平洋工業（7250）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億3200万
2010年9月30日 -106.03%: -4億7800万
2010年12月31日: 2億3900万
2011年3月31日 +243.93%: 8億2200万
2011年6月30日 -66.18%: 2億7800万
2011年9月30日: -5億4800万
2011年12月31日 -23.54%: -6億7700万
2012年3月31日: 38億9100万
2012年6月30日 -78.18%: 8億4900万
2012年9月30日 -87.4%: 1億700万
2012年12月31日 +999.99%: 35億1500万
2013年3月31日 +148.08%: 87億2000万
2013年6月30日 -49.52%: 44億200万
2013年9月30日 +43.91%: 63億3500万
2013年12月31日 +42.56%: 90億3100万
2014年3月31日 +12.79%: 101億8600万
2014年6月30日 -94.68%: 5億4200万
2014年9月30日 +542.8%: 34億8400万
2014年12月31日 +142.54%: 84億5000万
2015年3月31日 +81.36%: 153億2500万
2015年6月30日 -88.53%: 17億5800万
2015年9月30日 -92.61%: 1億3000万
2015年12月31日 +999.99%: 26億6200万
2016年3月31日: -9億100万
2016年6月30日 -311.21%: -37億500万
2016年9月30日: -18億1600万
2016年12月31日: 55億1400万
2017年3月31日 +39.99%: 77億1900万
2017年6月30日 -85.45%: 11億2300万
2017年9月30日 +319.06%: 47億600万
2017年12月31日 +85.87%: 87億4700万
2018年3月31日 -2.4%: 85億3700万
2018年6月30日 -75.99%: 20億5000万
2018年9月30日 +156.1%: 52億5000万
2018年12月31日 -13.81%: 45億2500万
2019年3月31日 +48.31%: 67億1100万
2019年6月30日 -85.59%: 9億6700万
2019年9月30日 +109.51%: 20億2600万
2019年12月31日 +154.94%: 51億6500万
2020年3月31日 -32.91%: 34億6500万
2020年6月30日: -12億6100万
2020年9月30日: 7億7700万
2020年12月31日 +653.67%: 58億5600万
2021年3月31日 +167.98%: 156億9300万
2021年6月30日 -62.51%: 58億8300万
2021年9月30日 +39.2%: 81億8900万
2021年12月31日 +59.86%: 130億9100万
2022年3月31日 +53.99%: 201億5900万
2022年6月30日 -55.67%: 89億3700万
2022年9月30日 +35.57%: 121億1600万
2022年12月31日 -14.51%: 103億5800万
2023年3月31日 +16.37%: 120億5400万
2023年6月30日 +5.23%: 126億8400万
2023年9月30日 +74.16%: 220億9100万
2023年12月31日 +1.91%: 225億1400万
2024年3月31日 +44.71%: 325億7900万
2024年6月30日 -78.61%: 69億7000万
2024年9月30日: -15億8800万
2024年12月31日: 100億8400万
2025年3月31日 -29.35%: 71億2400万
2025年6月30日 -83.25%: 11億9300万
2025年9月30日 +655.66%: 90億1500万
2025年12月31日 +139.38%: 215億8000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額ならびに法人税等および税効果額

2025/06/16 12:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による当事業年度の財務諸表への影響はありません。
また、子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当事業年度から適用しています。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/16 12:39
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針変更による当連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針変更による当連結会計年度の連結財務諸表および前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/16 12:39