太平洋工業（7250）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 105億1100万
2009年3月31日 -43.49%: 59億4000万
2010年3月31日 +57.78%: 93億7200万
2010年12月31日 -15.01%: 79億6500万
2011年3月31日 +5.3%: 83億8700万
2011年6月30日 -16.42%: 70億1000万
2011年9月30日 +11.46%: 78億1300万
2011年12月31日 +12.56%: 87億9400万
2012年3月31日 +12.88%: 99億2700万
2012年6月30日 -1.17%: 98億1100万
2012年9月30日 -16.35%: 82億700万
2012年12月31日 -5.52%: 77億5400万
2013年3月31日 +7.03%: 82億9900万
2013年6月30日 +3.74%: 86億900万
2013年9月30日 -7.04%: 80億300万
2013年12月31日 -0.15%: 79億9100万
2014年3月31日 +17.92%: 94億2300万
2014年6月30日 +4.64%: 98億6000万
2014年9月30日 +0.28%: 98億8800万
2014年12月31日 -37.58%: 61億7200万
2015年3月31日 +6.17%: 65億5300万
2015年6月30日 -0.84%: 64億9800万
2015年9月30日 -10.48%: 58億1700万
2015年12月31日 -6.77%: 54億2300万
2016年3月31日 +16.41%: 63億1300万
2016年6月30日 -14.97%: 53億6800万
2016年9月30日 +12.41%: 60億3400万
2016年12月31日 -0.33%: 60億1400万
2017年3月31日 +19.07%: 71億6100万
2017年6月30日 -1.26%: 70億7100万
2017年9月30日 -3.75%: 68億600万
2017年12月31日 -7.52%: 62億9400万
2018年3月31日 +26.33%: 79億5100万
2018年6月30日 +8.38%: 86億1700万
2018年9月30日 +7.88%: 92億9600万
2018年12月31日 +3.23%: 95億9600万
2019年3月31日 +10.73%: 106億2600万
2019年6月30日 -1.62%: 104億5400万
2019年9月30日 -8.1%: 96億700万
2019年12月31日 -1.74%: 94億4000万
2020年3月31日 +15.21%: 108億7600万
2020年6月30日 -31%: 75億400万
2020年9月30日 +33.62%: 100億2700万
2020年12月31日 +2.8%: 103億800万
2021年3月31日 +16.46%: 120億500万
2021年6月30日 -1.48%: 118億2700万
2021年9月30日 -31.99%: 80億4400万
2021年12月31日 +33.91%: 107億7200万
2022年3月31日 +22.44%: 131億8900万
2022年6月30日 -0.19%: 131億6400万
2022年9月30日 +8.49%: 142億8100万
2022年12月31日 -8.08%: 131億2700万
2023年3月31日 +9.65%: 143億9400万
2023年6月30日 -3.38%: 139億700万
2023年9月30日 -0.68%: 138億1300万
2023年12月31日 -0.93%: 136億8500万
2024年3月31日 +1.88%: 139億4200万
2024年6月30日 +3.48%: 144億2700万
2024年9月30日 -4.99%: 137億700万
2024年12月31日 -0.48%: 136億4100万
2025年3月31日 +17.26%: 159億9600万
2025年6月30日 -10.62%: 142億9700万
2025年9月30日 +7.31%: 153億4200万
2025年12月31日 -10.24%: 137億7100万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されています。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、全て1年以内の支払期日であります。
短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として10年以内)およびファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に係る資金調達であります。
2025/06/16 12:39