太平洋工業（7250）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8800万
- 2009年3月31日 -43.04%
- 2億2100万
- 2010年3月31日 -18.55%
- 1億8000万
- 2011年3月31日 -20.56%
- 1億4300万
- 2012年3月31日 -18.88%
- 1億1600万
- 2013年3月31日 +3.45%
- 1億2000万
- 2014年3月31日 +26.67%
- 1億5200万
- 2015年3月31日 +45.39%
- 2億2100万
- 2016年3月31日 +82.81%
- 4億400万
- 2017年3月31日 +22.52%
- 4億9500万
- 2018年3月31日 -10.51%
- 4億4300万
- 2019年3月31日 +1.13%
- 4億4800万
- 2020年3月31日 -17.19%
- 3億7100万
- 2021年3月31日 -25.34%
- 2億7700万
- 2022年3月31日 -25.27%
- 2億700万
- 2023年3月31日 +15.94%
- 2億4000万
- 2024年3月31日 -7.08%
- 2億2300万
- 2025年3月31日 -12.56%
- 1億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法2025/06/16 12:39
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づいています。
③ リース資産 - #2 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 財又はサービスの種類別の内訳2025/06/16 12:39
主たる地域市場(単位:百万円) 制御機器製品 - 21,435 - 21,435 情報処理ソフトウエア - - 194 194 保険代理業務 - - 51 51
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2025/06/16 12:39
3 引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く):定額法 (2) 無形固定資産(リース資産を除く):定額法なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウエアについては販売見込期間(3年)に基づいています。 (3) リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(1)貸倒引当金
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
