ヤマダコーポレーション（6392）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -334万
2010年9月30日: 4018万
2010年12月31日 +263.6%: 1億4612万
2011年3月31日 +182.27%: 4億1246万
2011年6月30日 -78.91%: 8699万
2011年9月30日 +33.06%: 1億1575万
2011年12月31日 +120.62%: 2億5537万
2012年3月31日 +111.29%: 5億3957万
2012年6月30日: -4310万
2012年9月30日: 2032万
2012年12月31日 +999.99%: 3億6122万
2013年3月31日 +100.56%: 7億2447万
2013年6月30日 -64.8%: 2億5498万
2013年9月30日 +71.72%: 4億3785万
2013年12月31日 +96.29%: 8億5948万
2014年3月31日 +25.52%: 10億7878万
2014年6月30日 -92.71%: 7861万
2014年9月30日 +429.53%: 4億1626万
2014年12月31日 +99.4%: 8億3005万
2015年3月31日 +29.75%: 10億7698万
2015年6月30日 -83.45%: 1億7827万
2015年9月30日 +79.69%: 3億2034万
2015年12月31日 +47.97%: 4億7401万
2016年3月31日 +10.38%: 5億2320万
2016年6月30日: -1億2664万
2016年9月30日: 725万
2016年12月31日 +999.99%: 3億5850万
2017年3月31日 +36.28%: 4億8855万
2017年6月30日 -42.13%: 2億8274万
2017年9月30日 +112.25%: 6億11万
2017年12月31日 +52.75%: 9億1667万
2018年3月31日 +33.62%: 12億2487万
2018年6月30日 -69.7%: 3億7113万
2018年9月30日 +126.44%: 8億4038万
2018年12月31日 +18.83%: 9億9863万
2019年3月31日 +31.93%: 13億1750万
2019年6月30日 -82.91%: 2億2515万
2019年9月30日 +73.24%: 3億9005万
2019年12月31日 +85.81%: 7億2477万
2020年3月31日 +11.47%: 8億790万
2020年6月30日 -77.08%: 1億8518万
2020年9月30日 +113.94%: 3億9617万
2020年12月31日 +44.86%: 5億7389万
2021年3月31日 +73.6%: 9億9628万
2021年6月30日 -68.87%: 3億1010万
2021年9月30日 +97.28%: 6億1178万
2021年12月31日 +62.53%: 9億9433万
2022年3月31日 +39.12%: 13億8330万
2022年6月30日 -57.78%: 5億8403万
2022年9月30日 +89.78%: 11億835万
2022年12月31日 +13.39%: 12億5672万
2023年3月31日 +36.52%: 17億1566万
2023年6月30日 -54.6%: 7億7884万
2023年9月30日 +90.22%: 14億8153万
2023年12月31日 +14.5%: 16億9634万
2024年3月31日 +40.56%: 23億8441万
2024年6月30日 -71.15%: 6億8790万
2024年9月30日 -12.86%: 5億9946万
2024年12月31日 +133.88%: 14億201万
2025年3月31日 +11.82%: 15億6767万
2025年6月30日 -73.24%: 4億1951万
2025年9月30日 +135.76%: 9億8903万
2025年12月31日 +55.13%: 15億3430万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 11:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 11:16