有価証券報告書-第89期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役社長 (代表取締役) | 山田 昌太郎 (注)1 | 昭和38年2月19日生 | 昭和60年4月 久保田鉄工㈱入社 昭和62年10月 当社入社 平成4年6月 当社取締役就任、海外部長委 嘱 平成8年4月 ㈱ヤマダプロダクツサービス 取締役就任 平成10年6月 当社常務取締役就任、営業本 部長委嘱 平成17年4月 当社経営管理室担当委嘱、海 外部担当委嘱 平成22年6月 当社取締役総務担当委嘱 平成24年6月 当社代表取締役社長就任(現任) 平成24年6月 ㈱ヤマダプロダクツサービス代表取締役社長就任(現任) 平成24年8月 ヤマダアメリカINC. Chairman就任(現任) 平成24年9月 ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司董事長就任(現任) 平成25年6月 ヤマダヨーロッパB.V. Chairman就任(現任) | (注)5 | 874 | |
| 取締役 | 管理本部長 | 村瀬 博樹 | 昭和28年1月28日生 | 平成15年10月 りそな債権回収㈱常務取締役個人事業第一部長就任 平成20年6月 当社常勤監査役就任 平成24年6月 当社取締役就任、総務・経理担当委嘱 平成26年4月 当社管理本部長委嘱(現任) | (注)5 | 8 |
| 取締役 | 相模原工場長兼技術部長 | 山田 幸太郎 (注)1 | 昭和44年7月28日生 | 平成12年4月 当社入社 平成17年4月 当社営業部次長 平成19年6月 当社執行役員営業部長 平成24年1月 当社執行役員営業本部長 平成24年6月 当社取締役就任、相模原工場担当委嘱 平成24年7月 当社相模原工場担当兼生産部長委嘱 平成25年4月 当社相模原工場担当兼技術部長委嘱 平成26年4月 当社相模原工場長兼技術部長委嘱(現任) | (注)5 | 230 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | 営業本部長兼海外営業部長 | 亀山 慎史 | 昭和37年2月21日生 | 昭和59年3月 当社入社 平成12年3月 当社退社 ヤマダアメリカINC.へ転籍 平成12年4月 ヤマダアメリカINC. President就任(現任) 平成23年2月 当社入社 執行役員マーケティング担当 平成24年1月 当社執行役員海外担当 平成24年6月 当社取締役就任、営業統括委嘱 平成25年6月 ヤマダヨーロッパB.V. President就任(現任) 平成26年4月 当社営業本部長兼海外営業部長委嘱(現任) | (注)5 | 4 |
| 取締役 | 早稲本 和徳 (注)2 | 昭和37年7月6日生 | 平成8年4月 弁護士登録 飯田・栗宇特許法律事務所入所 平成12年10月 同事務所パートナー就任 事務所名を飯田・栗宇・早稲本特許法律事務所と改称 平成22年4月 慶應義塾大学法学部法科大学院 非常勤講師 平成22年8月 早坂・早稲本法律事務所開設(現任) 平成26年6月 当社取締役就任(現任) | (注)5 | - | |
| 常勤監査役 | 塩澤 則宣 | 昭和14年11月30日生 | 昭和33年3月 当社入社 平成6年4月 当社技術部次長 平成7年1月 当社仮監査役就任 平成7年6月 当社常勤監査役就任 平成22年6月 当社監査役就任 平成24年6月 当社常勤監査役就任(現任) | (注)6 | 3 | |
| 監査役 | 岩城 盛親 (注)3 | 昭和21年12月15日生 | 平成11年12月 オムロン㈱入社、同社京都本社法務担当部長 平成21年12月 同社退社 平成23年6月 当社監査役就任(現任) | (注)6 | - | |
| 監査役 | 豊田 賢治 (注)3 | 昭和46年8月2日生 | 平成13年10月 弁護士登録 三井安田法律事務所入所 平成16年8月 オリック東京法律事務所入所 平成18年1月 東京桜橋法律事務所開設 所長(現任) 平成24年6月 当社監査役就任(現任) | (注)7 | - | |
| 計 | 1,119 | |||||
(注)1.取締役山田幸太郎は、取締役社長山田昌太郎の実弟であります。
2.取締役早稲本和徳は、社外取締役であります。
3.監査役岩城盛親及び豊田賢治は、社外監査役であります。
4.当社では、意思決定、監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は1名で、総務部長橋谷田稔であります。
5.平成26年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.平成23年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.平成24年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間