ユーシン(6985)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年11月30日
- 8000万
- 2010年11月30日 +3.75%
- 8300万
- 2011年2月28日 +249.4%
- 2億9000万
- 2011年5月31日 +78.97%
- 5億1900万
- 2011年8月31日 -33.14%
- 3億4700万
- 2011年11月30日 -75.22%
- 8600万
- 2012年2月29日 +259.3%
- 3億900万
- 2012年5月31日 +80.26%
- 5億5700万
- 2012年8月31日 -35.55%
- 3億5900万
- 2012年11月30日 -74.65%
- 9100万
- 2013年2月28日 +252.75%
- 3億2100万
- 2013年5月31日 +85.36%
- 5億9500万
- 2013年8月31日 -35.63%
- 3億8300万
- 2013年11月30日 -74.41%
- 9800万
- 2014年2月28日 +1000%
- 10億7800万
- 2014年5月31日 +23.38%
- 13億3000万
- 2014年8月31日 -13.01%
- 11億5700万
- 2014年11月30日 -91.79%
- 9500万
- 2015年2月28日 +933.68%
- 9億8200万
- 2015年5月31日 +29.84%
- 12億7500万
- 2015年8月31日 -20.86%
- 10億900万
- 2015年11月30日 -8.72%
- 9億2100万
- 2016年2月29日 +4.67%
- 9億6400万
- 2016年5月31日 +33.2%
- 12億8400万
- 2016年8月31日 -20.64%
- 10億1900万
- 2016年11月30日 -22.18%
- 7億9300万
- 2017年2月28日 +21.31%
- 9億6200万
- 2017年5月31日 +40.54%
- 13億5200万
- 2017年8月31日 -12.2%
- 11億8700万
- 2017年12月31日 -35.38%
- 7億6700万
- 2018年6月30日 +103.26%
- 15億5900万
- 2018年9月30日 -17.25%
- 12億9000万
- 2018年12月31日 -49.92%
- 6億4600万
個別
- 2009年11月30日
- 6700万
- 2010年11月30日 -2.99%
- 6500万
- 2011年11月30日 +6.15%
- 6900万
- 2012年11月30日 +8.7%
- 7500万
- 2013年11月30日 +9.33%
- 8200万
- 2014年11月30日 -4.88%
- 7800万
- 2015年11月30日 +62.82%
- 1億2700万
- 2016年11月30日 -0.79%
- 1億2600万
- 2017年12月31日 +64.29%
- 2億700万
- 2018年12月31日 +4.83%
- 2億1700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2019/03/27 14:21
前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 給与賞与手当 4,484 4,165 賞与引当金繰入額 103 195 支払手数料 1,131 1,185 役員賞与引当金繰入額 16 15 退職給付費用 113 99 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額の当事業年度負担額を計上しております。2019/03/27 14:21 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2019/03/27 14:21
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 投資損失引当金 413 - - 413 賞与引当金 207 955 944 217 製品補償引当金 140 703 212 631 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ
時価法によっております。2019/03/27 14:21 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械及び装置、車両運搬具 2年~12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年2019/03/27 14:21