固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
(3) リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:02

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年12月1日至平成26年11月30日)	当連結会計年度 (自平成26年12月1日至平成27年11月30日)
建物及び構築物	354百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	1	7
工具、器具及び備品	0	11
土地	531	63
その他	3	-
計	891	81

(注)前連結会計年度の固定資産売却益は、広島と中国(中山市)において新工場を建設し移転したことに伴い、両拠点の旧工場不動産を売却したことで生じた売却益が主なものであります。2019/06/17 16:02

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年12月1日至平成26年11月30日)	当連結会計年度 (自平成26年12月1日至平成27年11月30日)
建物及び構築物	4百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	46	18
工具、器具及び備品	9	10
土地	2	-
建設仮勘定	0	1
その他	0	-
計	62	31

2019/06/17 16:02

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
(単位:百万円)

2019/06/17 16:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/17 16:02

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年11月30日)	当連結会計年度(平成27年11月30日)
圧縮積立金	△572	△522
企業結合により識別された無形固定資産	△180	△157
土地評価差額	△171	△135

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/17 16:02

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)

2019/06/17 16:02

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
③ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:02