役員賞与引当金
連結
- 2014年11月30日
- 3億7700万
- 2015年11月30日 -99.73%
- 100万
個別
- 2014年11月30日
- 3億7500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2019/06/17 16:02
前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日) 支払手数料 876 1,075 役員賞与引当金繰入額 713 15 退職給付費用 86 107 - #2 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えるため、当事業年度における支給見込額に基づき計上しております。2019/06/17 16:02 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2019/06/17 16:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 78 970 921 127 役員賞与引当金 375 - 375 - 製品補償引当金 499 15 240 273 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年2019/06/17 16:02 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械及び装置、車両運搬具 2年~12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年2019/06/17 16:02