(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「アジア」に含めて表示していたインドネシアの有形固定資産は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「インドネシア」として区分掲記しております。この表示方法を反映させるため、前連結会計年度の「アジア」1,873,430千円のうち、1,195,900千円を「インドネシア」へ組替えております。
3.主要な顧客ごとの情報

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#2 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

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#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	4,065千円		781千円

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	4,798千円		5,607千円

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	192千円		84千円
機械装置及び運搬具	29,303		9,341
工具、器具及び備品	837		1,974
計	30,333		11,400

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

日本	米国	アジア		合計
			内、インドネシア

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#7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 当期において、国庫補助金の受入れにより、機械及び装置について79,541千円の圧縮記帳を行いました。
なお、有形固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
買換資産積立金	△127,182	△115,778
固定資産圧縮積立金	△50,775	△46,524
その他有価証券評価差額金	△691,582	△881,985

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
役員退職慰労引当金	106,446	29,961
固定資産減損損失	320,123	436,098
有価証券評価損	79,576	79,576
買換資産積立金	△127,182	△115,778
固定資産圧縮積立金	△50,775	△46,524
その他有価証券評価差額金	△691,582	△881,985

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2018/06/26 13:51

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#12 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ハ当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
期首残高	86,719千円	87,020千円
有形固定資産の取得に伴う増加額	-	-
時の経過による調整額	301	307

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#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は

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