メタルアート（5644）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1017万
2010年9月30日 +329.18%: 4億7286万
2010年12月31日 +69.02%: 7億9922万
2011年3月31日 +9.38%: 8億7421万
2011年6月30日 -77.19%: 1億9936万
2011年9月30日 +206.81%: 6億1167万
2011年12月31日 +59.82%: 9億7759万
2012年3月31日 -0.54%: 9億7229万
2012年6月30日 -75.55%: 2億3776万
2012年9月30日 +137.86%: 5億6553万
2012年12月31日 +32.55%: 7億4961万
2013年3月31日 +41.04%: 10億5724万
2013年6月30日 -73.45%: 2億8069万
2013年9月30日 +111.81%: 5億9452万
2013年12月31日 +73.61%: 10億3216万
2014年3月31日 +31.11%: 13億5325万
2014年6月30日 -90.01%: 1億3519万
2014年9月30日 +194.24%: 3億9781万
2014年12月31日 +128.59%: 9億936万
2015年3月31日 -6.39%: 8億5125万
2015年6月30日: -2065万
2015年9月30日 -999.99%: -7億4958万
2015年12月31日: -3億6433万
2016年3月31日 -101.21%: -7億3308万
2016年6月30日: -3億3756万
2016年9月30日: -3億2766万
2016年12月31日: 4億1912万
2017年3月31日 +61.24%: 6億7577万
2017年6月30日 -72.14%: 1億8823万
2017年9月30日 +110.71%: 3億9663万
2017年12月31日 +77.31%: 7億327万
2018年3月31日 -18.11%: 5億7590万
2018年6月30日 -81.06%: 1億907万
2018年9月30日 +30.6%: 1億4245万
2018年12月31日 +282.29%: 5億4460万
2019年3月31日 +42.59%: 7億7652万
2019年6月30日 -71.25%: 2億2328万
2019年9月30日 +40.03%: 3億1266万
2019年12月31日 +134.24%: 7億3239万
2020年3月31日 -79.99%: 1億4658万
2020年6月30日 +100%: 2億9317万
2020年9月30日 +87.14%: 5億4864万
2020年12月31日 +136.23%: 12億9606万
2021年3月31日 +76.78%: 22億9124万
2021年6月30日 -72.85%: 6億2200万
2021年9月30日 +92.6%: 11億9800万
2021年12月31日 +67.28%: 20億400万
2022年3月31日 +52.35%: 30億5300万
2022年6月30日 -64.95%: 10億7000万
2022年9月30日 +77.2%: 18億9600万
2022年12月31日 -3.85%: 18億2300万
2023年3月31日 +71.75%: 31億3100万
2023年6月30日 -61.19%: 12億1500万
2023年9月30日 +73.09%: 21億300万
2023年12月31日 +10.37%: 23億2100万
2024年3月31日 +41.92%: 32億9400万
2024年6月30日 -78.84%: 6億9700万
2024年9月30日 +56.1%: 10億8800万
2024年12月31日 +87.22%: 20億3700万
2025年3月31日 -13.94%: 17億5300万
2025年9月30日 -41.3%: 10億2900万
2025年12月31日 +133.62%: 24億400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されておりますが、当期首の純資産額に与える影響はありません。
2025/06/25 15:40