建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用 可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっています。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2018/06/05 10:58

#2 担保に供している資産の注記（連結）

イ 担保差入資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	184,197千円	171,656千円
機械装置及び運搬具	1,908千円	1,416千円

上記有形固定資産については工場財団を設定し担保に供しています。
ロ 債務の内訳

2018/06/05 10:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～16年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2018/06/05 10:58