富士機工(7260)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 354億400万
- 2009年3月31日 -20.59%
- 281億1600万
- 2010年3月31日 -9.12%
- 255億5300万
- 2010年12月31日 -4%
- 245億3100万
- 2011年3月31日 -3.64%
- 236億3900万
- 2011年6月30日 +0.22%
- 236億9000万
- 2011年9月30日 -1.4%
- 233億5900万
- 2011年12月31日 -3.85%
- 224億5900万
- 2012年3月31日 +2.71%
- 230億6700万
- 2012年6月30日 -1.28%
- 227億7200万
- 2012年9月30日 +3.03%
- 234億6200万
- 2012年12月31日 +2.77%
- 241億1200万
- 2013年3月31日 +6.81%
- 257億5500万
- 2013年6月30日 +4.03%
- 267億9300万
- 2013年9月30日 +0.76%
- 269億9700万
- 2013年12月31日 +8.78%
- 293億6800万
- 2014年3月31日 +1.15%
- 297億700万
- 2014年6月30日 -0.97%
- 294億1800万
- 2014年9月30日 +4.5%
- 307億4100万
- 2014年12月31日 +7.23%
- 329億6300万
- 2015年3月31日 -1.41%
- 324億9700万
- 2015年6月30日 +0.78%
- 327億5200万
- 2015年9月30日 +0.67%
- 329億7000万
- 2015年12月31日 +1%
- 332億9900万
- 2016年3月31日 -1.55%
- 327億8400万
- 2016年6月30日 -6.53%
- 306億4200万
- 2016年9月30日 -0.98%
- 303億4200万
- 2016年12月31日 +5.19%
- 319億1700万
- 2017年3月31日 -1.37%
- 314億8000万
- 2017年6月30日 +0.11%
- 315億1400万
- 2017年9月30日 +5.36%
- 332億300万
個別
- 2008年3月31日
- 269億6900万
- 2009年3月31日 -27.42%
- 195億7500万
- 2010年3月31日 -5.27%
- 185億4400万
- 2011年3月31日 +3.08%
- 191億1500万
- 2012年3月31日 -3.27%
- 184億9000万
- 2013年3月31日 +15.66%
- 213億8500万
- 2014年3月31日 +12.25%
- 240億500万
- 2015年3月31日 +0.85%
- 242億1000万
- 2016年3月31日 +15.18%
- 278億8400万
- 2017年3月31日 -1.61%
- 274億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。2017/11/08 15:14
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/11/08 15:14
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、当社及び国内連結子会社では主に定率法を採用する一方、海外連結子会社では定額法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より当社及び国内連結子会社において定額法に変更しております。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間については遡及適用後のセグメント情報となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前第2四半期連結累計期間の売上高は、ステアリングコラム事業は691百万円、シート事業は449百万円、パワートレイン事業は220百万円それぞれ増加しております。また、ステアリングコラム事業は23百万円、パワートレイン事業は55百万円セグメント利益が増加し、シート事業は21百万円セグメント損失が減少しております。2017/11/08 15:14
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
「会計方針の変更」に記載のとおり、当社及び国内連結子会社では主に定率法を採用する一方、海外連結子会社では定額法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より当社及び国内連結子会社において定額法に変更しております。