- 7241
- 2026/10/09
- 時価
- 936億円
- PER 予
- 6.67倍
- 2010年以降
- 赤字-43.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.28-1.75倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.31%
- ROE 予
- 10.05%
- ROA 予
- 4.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フタバ産業(7241)の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 45億8000万
- 2014年6月30日 -0.57%
- 45億5400万
- 2014年9月30日 +3.49%
- 47億1300万
- 2014年12月31日 +3.27%
- 48億6700万
- 2015年3月31日 +47.3%
- 71億6900万
- 2015年6月30日 +2.39%
- 73億4000万
- 2015年9月30日 +2.37%
- 75億1400万
- 2015年12月31日 +2.24%
- 76億8200万
- 2016年3月31日 -23.54%
- 58億7400万
- 2016年6月30日 +2.91%
- 60億4500万
- 2016年9月30日 +0.73%
- 60億8900万
- 2016年12月31日 +0.69%
- 61億3100万
- 2017年3月31日 +3.51%
- 63億4600万
- 2017年6月30日 +0.76%
- 63億9400万
- 2017年9月30日 +0.06%
- 63億9800万
- 2017年12月31日 -0.3%
- 63億7900万
- 2018年3月31日 +12.49%
- 71億7600万
- 2018年6月30日 -0.14%
- 71億6600万
- 2018年9月30日 -0.14%
- 71億5600万
- 2018年12月31日 -0.21%
- 71億4100万
- 2019年3月31日 -5.66%
- 67億3700万
- 2019年6月30日 -0.18%
- 67億2500万
- 2019年9月30日 -0.18%
- 67億1300万
- 2019年12月31日 -0.25%
- 66億9600万
- 2020年3月31日 -6.29%
- 62億7500万
- 2020年6月30日 -0.24%
- 62億6000万
- 2020年9月30日 -0.24%
- 62億4500万
- 2020年12月31日 -0.3%
- 62億2600万
- 2021年3月31日 +36.8%
- 85億1700万
- 2021年6月30日 -0.08%
- 85億1000万
- 2021年9月30日 -0.45%
- 84億7200万
- 2021年12月31日 +0.22%
- 84億9100万
- 2022年3月31日 +18.57%
- 100億6800万
- 2022年6月30日 -0.07%
- 100億6100万
- 2022年9月30日 -0.07%
- 100億5400万
- 2022年12月31日 -0.1%
- 100億4400万
- 2023年3月31日 -13.38%
- 87億
- 2023年6月30日 -0.01%
- 86億9900万
- 2023年9月30日 ±0%
- 86億9900万
- 2023年12月31日 -0.08%
- 86億9200万
- 2024年3月31日 +67.88%
- 145億9200万
- 2024年6月30日 +0.52%
- 146億6800万
- 2024年9月30日 +0.08%
- 146億8000万
- 2024年12月31日 +0.04%
- 146億8600万
- 2025年3月31日 -18.43%
- 119億8000万
- 2025年6月30日 +0.16%
- 119億9900万
- 2025年9月30日 +0.15%
- 120億1700万
- 2025年12月31日 +0.1%
- 120億2900万
- 2026年3月31日 +19.46%
- 143億7000万
- 2026年6月30日 +0.45%
- 144億3500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 将来発生が見込まれる固定資産の撤去費用に備えるため、当連結会計年度末における費用発生見込額を計上しておりますが、実際に発生する費用が見積りと乖離した場合には利益に影響を与える可能性があります。2026/06/17 16:11
g. 退職給付に係る資産・負債
従業員退職給付費用及び債務は、数理計算上使用される前提条件に基づいて算出しております。これらの前提条件には、割引率、退職率、死亡率、昇給率及び年金資産の長期期待運用収益率など多くの見積りが含まれており、実際の結果が前提条件と異なる場合や前提条件が変更された場合、又は法改正や退職給付制度の変更があった場合、その影響は累積されて将来にわたり規則的に認識されることとなり、将来の退職給付費用及び債務に影響を与える可能性があります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/06/17 16:11
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」「為替差損益(△は益)」「有形固定資産売却損益(△は益)」「その他流動資産の増減額(△は増加)」は、表示の明瞭性の観点から、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「その他」△499百万円は、「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」△718百万円、「為替差損益(△は益)」1,431百万円、「有形固定資産売却損益(△は益)」△31百万円、「その他流動資産の増減額(△は増加)」△2,362百万円、「その他」1,181百万円として組み替えております。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/17 16:11
(百万円)