純資産
連結
- 2012年3月31日
- 481億7500万
- 2013年3月31日 +3.15%
- 496億9100万
- 2014年3月31日 +15.92%
- 576億
個別
- 2012年3月31日
- 282億7800万
- 2013年3月31日 -2.29%
- 276億3000万
- 2014年3月31日 +11.94%
- 309億2900万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。2015/06/30 14:22
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条第2項に定める製造原価明細書については、同ただし書きにより、記載を省略しております。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2015/06/30 14:22
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。ただし、複合金融商品については組込デリバティブを区別して策定することができないため、全体を時価評価し、円貨元本保証のないものは評価差額を営業外損益に計上しております。)
時価のないもの - #3 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めております。2015/06/30 14:22 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 時価のあるもの2015/06/30 14:22
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。ただし、複合金融商品については組込デリバティブを区別して測定することができないため、全体を時価評価し、円貨元本保証のないものは評価差額を営業外損益に計上しております。)
時価のないもの - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2015/06/30 14:22
4 「会計方針の変更」に記載のとおり、退職給付会計基準等を適用し、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っております。項目 前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 純資産の部の合計額(百万円) 49,691 57,600 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 13,261 15,926 (うち少数株主持分)(百万円) (13,261) (15,926)
この結果、当連結会計年度の1株当たり純資産額が、6円79銭減少しております。