営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2013年6月30日
- 1億8000万
- 2014年6月30日 +442.78%
- 9億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント利益の調整額17百万円は、セグメント間取引消去であります。2015/06/30 14:23
2 セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/30 14:23
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 2015/06/30 14:23
当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日) (退職給付に関する会計基準等の適用)「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。以下、「退職給付適用指針」という。)を、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めについて当第1四半期連結会計期間より適用し、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法を期間定額基準から給付算定式基準へ変更、割引率の決定方法を割引率決定の基礎となる債券の期間について従業員の平均残存勤務期間に近似した年数を基礎に決定する方法から退職給付の支払見込期間及び支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率を使用する方法へ変更いたしました。退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当第1四半期連結会計期間の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。この結果、当第1四半期連結会計期間の期首の退職給付に係る資産が192百万円減少、退職給付に係る負債が506百万円増加し、利益剰余金が631百万円減少しております。また、当第1四半期連結累計期間の営業利益、経常損失及び税金等調整前四半期純損失に与える影響は軽微であります。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- こうした状況のなか、当社グループにおいては、生産体制の見直し、生産効率の向上、原価改善の推進、サプライチェーンの見直し及び物流費の低減などの収益改善活動等に積極的に取り組んでまいりました。2015/06/30 14:23
当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,013億円(前年同四半期比5.6%増)となり、営業利益は9億円(前年同四半期比442.5%増)、経常損失は1億円(前年同四半期は4億円の経常利益)、四半期純損失は5億円(前年同四半期は1億円の四半期純損失)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。