- 6470
- 2026/09/18
- 時価
- 326億円
- PER 予
- 8.83倍
- 2010年以降
- 赤字-113.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.49倍
- 2010年以降
- 0.2-0.87倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.68%
- ROE 予
- 5.58%
- ROA 予
- 3.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 20億1100万
- 2022年3月31日 +2.73%
- 20億6600万
個別
- 2021年3月31日
- 14億5400万
- 2022年3月31日 -19.81%
- 11億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額23,409百万円は、連結財務諸表提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2022/06/20 14:29
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額258百万円は、主として会計システム更新による投資であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物品の小売等のサービス等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△5,435百万円は、主に全社費用(主に報告セグメントに帰属しない一般管理費)となっております。
(2)セグメント資産の調整額22,536百万円は、連結財務諸表提出会社での余資運用資金(現金預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額185百万円は、主として工場建屋改修及びシステムサーバ更新による投資であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/06/20 14:29 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製品及び仕掛品
当社及び国内連結子会社は主として下記によっております。
自動車部品関連事業
総平均法
自動車製造用設備関連事業
個別法
海外連結子会社
主として先入先出法
原材料
当社
総平均法
国内連結子会社
主として総平均法
海外連結子会社
主として先入先出法
貯蔵品
当社
先入先出法
国内連結子会社
主として先入先出法
海外連結子会社
主として先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
海外連結子会社は定額法によっております。2022/06/20 14:29 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 海外連結子会社は定額法によっております。2022/06/20 14:29
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2022/06/20 14:29
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。