#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、名古屋工場の建物・構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～50年
機械及び装置・車両運搬具 2～9年
工具、器具及び備品 2～15年
(少額減価償却資産)
取得価額が10万円以上20万円未満の資産につきましては、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/13 12:33
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 当社及び国内連結子会社については、定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した
建物(附属設備を除く)、当社名古屋工場の建物・構築物、当社及び一部の国内連結子会社の機械装置、工具、器具及び備品のうち金型については定額法を採用しております。
在外連結子会社については、定額法を採用しております。
2014/06/13 12:33