建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 38億4400万
- 2016年3月31日 -2.11%
- 37億6300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~35年
機械及び装置 9年
車両及び運搬具 4~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/24 15:48 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります2016/06/24 15:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 8 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 57 18 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/06/24 15:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 17 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 97 14 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります2016/06/24 15:48
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 108 百万円 31 百万円 機械装置及び運搬具 180 53 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/24 15:48
当社グループは、セグメントを基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個々の資産単位で資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 群馬県桐生市 事業用資産 建物 514百万円 福島県田村市 遊休資産 土地 90
遊休資産については、回収可能性が認められないため、減損損失を計上しました。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの2016/06/24 15:48
当社グループは、一部の建物及び駐車場において、不動産賃貸借契約に基づく退去時の原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関する賃借の使用期限が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。また、建築材料に石綿を使用した建物を所有し、当該建物の解体時において、法令の定めにより石綿を適切に除去する債務を有しておりますが、当該債務に関連する建物の撤去時期が明確でなく、将来解体する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。そのため当該資産に見合う資産除去債務を計上しておりません。
当連結会計年度末(平成28年3月31日) - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び主要な子会社は、定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、一部の在外子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物……………15~35年
機械装置及び運搬具………4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
市場販売目的のソフトウエアについては、3年又は5年間の見込販売金額に対する比率による償却額と、残存有効期間に基づく均等配分額とのいずれか大きい額によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/24 15:48