建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 71億4400万
- 2020年3月31日 +7.5%
- 76億8000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~35年
機械及び装置 9年
車両及び運搬具 4~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/08/28 17:05 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2020/08/28 17:05
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 3 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 - 13 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2020/08/28 17:05
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 25 百万円 機械装置及び運搬具 11 22 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/08/28 17:05
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 189 百万円 91 百万円 機械装置及び運搬具 68 104 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2020/08/28 17:05
当社グループは、セグメントを基礎として資産のグルーピングを行い、遊休資産については、個々の資産単位で資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 日本 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 12百万円 中国 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 24 メキシコ 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 2,573 ハンガリー 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 1,678 ロシア 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 236 インドネシア 自動車部品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 299 合計 ― ― 4,825
当連結会計年度において、収益性の低下並びに市場価格の下落により投資額の回収が見込めなくなったため、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に4,825百万円計上しました。その内訳は、建物及び構築物1,478百万円、機械装置及び運搬具2,566百万円、工具器具及び備品156百万円、土地184百万円、建設仮勘定401百万円、ソフトウエア15百万円、その他無形固定資産22百万円であります。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの2020/08/28 17:05
当社グループは、一部の建物及び駐車場において、不動産賃貸借契約に基づく退去時の原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関する賃借の使用期限が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。また、建築材料に石綿を使用した建物を所有し、当該建物の解体時において、法令の定めにより石綿を適切に除去する債務を有しておりますが、当該債務に関連する建物の撤去時期が明確でなく、将来解体する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができません。そのため当該資産に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2020/08/28 17:05
建物及び構築物……………15~35年
機械装置及び運搬具………4~10年 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2020/08/28 17:05
建物及び構築物 15~35年
機械及び装置 9年