半期報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～50年
機械及び装置	7年

機械及び装置については、設備の更新状況及び操業度を勘案し、主として7年の耐用年数を適用し、かつ2・3交替制の実施状況に応じた増加償却を行っております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。