建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/12/24 11:25

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)		当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	2,155千円		―
機械装置及び運搬具	3,979千円		2,943千円

2014/12/24 11:25

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳

	前中間連結会計期間(自 平成25年4月1日至 平成25年9月30日)		当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	2,029千円		352千円
機械装置及び運搬具	12,732千円		868千円

2014/12/24 11:25

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(ア) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	939,148千円	916,178千円
機械装置及び運搬具	23,091千円	20,186千円

上記建物及び構築物、機械装置及び運搬具、及び土地のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	180,991千円	174,717千円
機械装置及び運搬具	10,837千円	9,317千円

(イ) 担保資産に対応する債務

2014/12/24 11:25

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 国庫補助金等の受入により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
建物及び構築物	15,876千円	15,823千円
機械装置及び運搬具	13,680千円	13,680千円

2014/12/24 11:25

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/12/24 11:25