建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/24 10:00

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産処分損の内訳は、次の通りであります。

	前中間連結会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)		当中間連結会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	352千円		199千円
機械装置及び運搬具	868千円		1,026千円

2015/12/24 10:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	885,809千円	867,114千円
機械装置及び運搬具	17,282千円	14,827千円

上記建物及び構築物、機械装置及び運搬具、及び土地のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	168,445千円	162,349千円
機械装置及び運搬具	7,797千円	6,415千円

担保資産に対応する債務

2015/12/24 10:00

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 国庫補助金等の受入により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
建物及び構築物	16,282千円	16,230千円
機械装置及び運搬具	13,280千円	13,280千円

2015/12/24 10:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/12/24 10:00