仕掛品

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
1億5465万
2010年3月31日 +23.6%
1億9114万
2011年3月31日 +9.54%
2億937万
2012年3月31日 +0.07%
2億953万
2013年3月31日 -3.26%
2億270万
2014年3月31日 +18.59%
2億4039万
2015年3月31日 +10.31%
2億6518万
2016年3月31日 -11.85%
2億3377万
2017年3月31日 +16.28%
2億7182万
2018年3月31日 -7.78%
2億5067万

個別

2008年3月31日
1億2462万
2009年3月31日 -39.76%
7507万
2010年3月31日 +57.93%
1億1857万
2011年3月31日 +11.36%
1億3204万
2012年3月31日 -2.72%
1億2844万
2013年3月31日 -2.87%
1億2476万
2014年3月31日 +6.51%
1億3288万
2015年3月31日 -3.9%
1億2769万
2016年3月31日 -14.11%
1億967万
2017年3月31日 +22.09%
1億3390万
2018年3月31日 -5.83%
1億2609万

有報情報

#1 資産の評価基準及び評価方法
会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
①製品、原材料、仕掛品のうち練生地及び貯蔵品
総平均法
②練生地以外の仕掛品
先入先出法
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法2018/06/27 14:39
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 製品、原材料、仕掛品のうち練生地及び貯蔵品
総平均法
b 練生地以外の仕掛品
先入先出法
③ デリバティブ
時価法2018/06/27 14:39