建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2018/06/22 15:13

#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	56百万円	75百万円

2018/06/22 15:13

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	8百万円	13百万円

2018/06/22 15:13

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
土地	1,062百万円	1,062百万円
建物及び構築物	2,692百万円	2,862百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

上記のうち財団抵当に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
土地	1,047百万円	1,047百万円
建物及び構築物	1,138百万円	1,389百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

(2) 担保に係る債務は次のとおりであります。

2018/06/22 15:13

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。

建物	武蔵工場	工機工場	347百万円
機械装置	鈴鹿工場	製造設備	278百万円

2 無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下のため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2018/06/22 15:13

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成29年3月31日)
当社は、建物等の賃貸借契約に係る原状回復義務について、資産除去債務の計上に代えて資産計上された敷金等のうち、回収が見込めない金額を合理的に見積もり、敷金等から残余賃貸期間で償却する方法をとっております。
これにより、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響は軽微であります。

2018/06/22 15:13

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)によっております。在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
定額法2018/06/22 15:13