無形固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 9億9900万
- 2024年3月31日 +40.44%
- 14億300万
個別
- 2023年3月31日
- 4億5400万
- 2024年3月31日 +7.71%
- 4億8900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法製品・仕掛品(量産品)、原材料 主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)その他の製品・仕掛品 主として個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)貯蔵品 最終仕入原価法
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)によっております。在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2024/07/25 14:51 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法市場価格のない株式等以外のもの 時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)市場価格のない株式等 総平均法による原価法
3 固定資産の減価償却の方法製品・仕掛品(量産品)、原材料 総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)その他の製品・仕掛品 個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)貯蔵品 最終仕入原価法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2024/07/25 14:51