7287 日本精機

時価

852億円

PER 予

12.63倍

2010年以降

赤字-162.05倍
（2010-2024年）

0.38倍

2010年以降

0.22-1.26倍
（2010-2024年）

3.57%

ROE 予

2.98%

ROA 予

1.95%

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業、自己株式、特別償却準備金の法人税率変更による積立

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業		自己株式		特別償却準備金の法人税率変更による積立
2007/03	-		-1.05億		-
2008/03	-		-26.3億	赤拡	-
2009/03	-		-67億	赤拡	-
2010/03	-		-62.6億	赤縮	-
2011/03	-		-62.7億	赤拡	-
2012/03	-		-62.7億	赤拡	0
2013/03	45.5億		-62.8億	赤拡	-
2014/03	57.5億	+26.4%	-62.8億	赤拡	-
2015/03	67.4億	+17.1%	-63億	赤拡	-
2016/03	75.5億	+12%	-63.1億	赤拡	-
2017/03	68.6億	-9.2%	-63.4億	赤拡	-
2018/03	-		-63.3億	赤縮	-
2019/03	-		-63.2億	赤縮	-
2020/03	-		-62.9億	赤縮	-
2021/03	-		-10.5億	赤縮	-
2022/03	-		-10.1億	赤縮	-
2023/03	-		-9.72億	赤縮	-

2007年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -1億500万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2008年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -26億2600万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2009年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -66億9700万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2010年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -62億5600万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2011年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -62億6700万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2012年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -62億7200万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: 0

2013年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: 45億4900万
自己株式: -62億7500万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2014年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: 57億5200万
自己株式: -62億8300万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2015年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: 67億3800万
自己株式: -63億200万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2016年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: 75億4900万
自己株式: -63億1400万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2017年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: 68億5800万
自己株式: -63億3600万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2018年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -63億2500万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2019年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -63億2000万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2020年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -62億8900万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2021年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -10億4500万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2022年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -10億1400万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -

2023年3月

減価償却費 - 自動車及び汎用計器事業: -
自己株式: -9億7200万
特別償却準備金の法人税率変更による積立: -