7287 日本精機

時価

897億円

PER 予

13.31倍

2010年以降

赤字-162.05倍
（2010-2024年）

0.4倍

2010年以降

0.22-1.26倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

2.98%

ROA 予

1.95%

減損損失 - 民生機器事業、特別償却準備金の積立、当期製品仕入高他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減損損失 - 民生機器事業	特別償却準備金の積立	当期製品仕入高	従業員数 - 車載部品事業	荷造運搬費	換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。	法人税
2008/03	-	7百万	271億	-	39億	-	59.7億
2009/03	-	6百万 -14.3%	224億 -17.5%	-	34.1億 -12.6%	-	36.3億 -39.1%
2010/03	-	4百万 -33.3%	183億 -18.2%	-	31.8億 -6.9%	-	21.3億 -41.3%
2011/03	-	-	230億 +26%	-	41.1億 +29.5%	-	35.7億 +67.3%
2012/03	-	-	246億 +6.7%	-	43.9億 +6.6%	-	52.2億 +46.4%
2013/03	-	-	232億 -5.6%	-	45.5億 +3.8%	-	64.2億 +22.9%
2014/03	-	-	-	-	50.4億 +10.7%	-	61.5億 -4.2%
2015/03	84百万	-	-	-	51.3億 +1.8%	-	77.7億 +26.4%
2016/03	-	-	-	-	52.9億 +3.3%	-	55.4億 -28.8%
2017/03	-	-	-	-	58.5億 +10.5%	-	57.8億 +4.4%
2018/03	-	-	-	-	24.3億 -58.5%	44.2億	4.33億 -92.5%
2019/03	-	-	-	-	43.7億 +79.9%	-5.08億赤転	9.34億 +115.7%
2020/03	-	-	-	-	39.2億 -10.4%	-54.7億赤拡	2.74億 -70.7%
2021/03	-	-	-	-	42.9億 +9.6%	49.9億黒転	4.23億 +54.4%
2022/03	-	-	-	10,726	82.1億 +91.3%	-169億赤転	8.87億 +109.7%
2023/03	-	-	-	11,056 +3.08%	53.5億 -34.8%	52.5億黒転	3.2億 -63.9%
2024/03	-	-	-	10,806 -2.26%	38.9億 -27.4%	32.1億 -38.8%	40.1億大幅増

2008年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: 700万
当期製品仕入高: 271億1600万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 39億
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 59億6500万

2009年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: 600万
当期製品仕入高: 223億6000万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 34億900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 36億3000万

2010年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: 400万
当期製品仕入高: 182億8800万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 31億7500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 21億3200万

2011年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: 230億4000万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 41億1300万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 35億6600万

2012年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: 245億9200万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 43億8600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 52億2100万

2013年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: 232億1600万
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 45億5100万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 64億1700万

2014年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 50億3600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 61億5000万

2015年3月

減損損失 - 民生機器事業: 8400万
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 51億2600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 77億7300万

2016年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 52億9400万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 55億3800万

2017年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 58億4800万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税: 57億8300万

2018年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 24億2900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 44億2400万
法人税: 4億3300万

2019年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 43億6900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -5億800万
法人税: 9億3400万

2020年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 39億1500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -54億7100万
法人税: 2億7400万

2021年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: -
荷造運搬費: 42億9000万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 49億9200万
法人税: 4億2300万

2022年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: 10,726
荷造運搬費: 82億500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -168億5300万
法人税: 8億8700万

2023年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: 11,056
荷造運搬費: 53億5200万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 52億4600万
法人税: 3億2000万

2024年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
特別償却準備金の積立: -
当期製品仕入高: -
従業員数 - 車載部品事業: 10,806
荷造運搬費: 38億8500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 32億1300万
法人税: 40億600万