役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）、会計方針の変更の影響、資産の部合計他2件
2008年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -6400万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 1612億1200万
- 関係会社長期貸付金
- 1億3400万
- 剰余金の配当
- -
2009年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 2100万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 1321億6400万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -
2010年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 3800万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 1616億3300万
- 関係会社長期貸付金
- 6000万
- 剰余金の配当
- -
2011年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -3300万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 1915億6100万
- 関係会社長期貸付金
- 1億4000万
- 剰余金の配当
- -
2012年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -4100万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2076億3200万
- 関係会社長期貸付金
- 8000万
- 剰余金の配当
- -
2013年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 800万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2319億9000万
- 関係会社長期貸付金
- 1億1000万
- 剰余金の配当
- -10億3100万
2014年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 200万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2631億3200万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -13億1700万
2015年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 1900万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2991億3200万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -18億3200万
2016年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 1700万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2921億3000万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -20億400万
2017年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- 800万
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2909億3400万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -20億400万
2018年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2028億6300万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -20億400万
2019年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2035億8000万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -25億7600万
2020年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 1992億3000万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -25億7700万
2021年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2030億8400万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -22億9100万
2022年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- 3億3500万
- 資産の部合計
- 2054億1700万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -24億1200万
2023年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2272億1400万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -24億1300万
2024年3月
- 役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）
- -
- 会計方針の変更の影響
- -
- 資産の部合計
- 2083億6400万
- 関係会社長期貸付金
- -
- 剰余金の配当
- -24億1400万