会計方針の変更を反映した当期首残高、退職給付費用、自己株式の純増減額(△は増加)
2008年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -
- 自己株式の純増減額(△は増加)
- -27億3600万
2009年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -
- 自己株式の純増減額(△は増加)
- -40億8000万
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1158億7300万
- 退職給付費用
- -
- 自己株式の純増減額(△は増加)
- -600万
2014年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1393億1100万
- 退職給付費用
- -
- 自己株式の純増減額(△は増加)
- -3800万
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -4億1400万
- 自己株式の純増減額(△は増加)
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2020年3月
2021年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -4億4600万
- 自己株式の純増減額(△は増加)
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2022年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -4億9200万
- 自己株式の純増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 退職給付費用
- -5億5000万
- 自己株式の純増減額(△は増加)
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