#1 資産の評価基準及び評価方法: 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
②その他有価証券
時価のあるもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
②貯蔵品(金型を除く)
最終仕入原価法よる原価法によっております。
③貯蔵品(金型)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2018/06/28 11:27
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算末日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ たな卸資産
イ製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法によっております。
ロ貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(但し、金型については、個別法による原価法、また貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法によっております。2018/06/28 11:27