日本プラスト（7291）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 11億9495万
2010年3月31日 -7.57%: 11億444万
2011年3月31日 -0.47%: 10億9928万
2012年3月31日 -14.3%: 9億4208万
2013年3月31日 +16.57%: 10億9817万
2014年3月31日 +61.27%: 17億7100万
2015年3月31日 -26.82%: 12億9600万
2016年3月31日 -19.44%: 10億4400万
2017年3月31日 +6.51%: 11億1200万
2018年3月31日 -13.58%: 9億6100万
2019年3月31日 +2.81%: 9億8800万
2020年3月31日 -4.86%: 9億4000万
2021年3月31日 -16.28%: 7億8700万
2022年3月31日 +57.56%: 12億4000万
2023年3月31日 +5.73%: 13億1100万
2024年3月31日 -2.59%: 12億7700万
2025年3月31日 -17.7%: 10億5100万

個別

2008年3月31日: 7億9903万
2009年3月31日 +10.97%: 8億8670万
2010年3月31日 -9.97%: 7億9831万
2011年3月31日 +11.56%: 8億9058万
2012年3月31日 -27.09%: 6億4928万
2013年3月31日 -16.61%: 5億4145万
2014年3月31日 -1.01%: 5億3600万
2015年3月31日 +2.24%: 5億4800万
2016年3月31日 +10.58%: 6億600万
2017年3月31日 +5.94%: 6億4200万
2018年3月31日 -14.02%: 5億5200万
2019年3月31日 +16.3%: 6億4200万
2020年3月31日 -5.76%: 6億500万
2021年3月31日 -20.5%: 4億8100万
2022年3月31日 +44.07%: 6億9300万
2023年3月31日 -11.83%: 6億1100万
2024年3月31日 +14.57%: 7億
2025年3月31日 -58%: 2億9400万

有報情報

#1 事業等のリスク: ② 棚卸資産の破棄、評価損
当社グループは、在庫の適正化と滞留在庫の発生を防止するよう努めておりますが、市場の変化、顧客事情等により製品及び仕掛品の評価の見直しが必要となった場合には、棚卸資産の破棄及び評価損が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
③ 税務リスク
2025/06/27 15:06
#2 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ
時価法によっております。
③ 棚卸資産
イ製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法によっております。
ロ貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(但し、金型については、個別法による原価法、また貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
在外連結子会社は、主として先入先出法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2025/06/27 15:06
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③ 棚卸資産
イ製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2025/06/27 15:06
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
①製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2025/06/27 15:06