有価証券報告書-第83期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

当社グループは自動車部品を主な事業とし安全部品、樹脂部品の専門メーカーとして材料技術や成形技術を基盤に、シミュレーション解析技術を駆使した性能開発や軽量化、また特定化学物質等の環境対応等、社会の要請とお客様に喜ばれる価値ある製品の創出に努めております。
当社グループの開発活動は当社を主体として行っております。日本では当社テクニカルセンターの先行開発部、安全開発部、内外装開発部、匠工房、実験部が主体となり、北米ではニートン・オート・プロダクツの開発センター、中国では中山富拉司特工業有限公司の開発センターにより魅力ある製品を提案してまいります。
当連結会計年度における研究開発費の総額は1,708百万円であり、各部門別の研究目的、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
自動車部品事業
(1) 安全部品部門
ハンドルでは、自動運転に関連した支援技術であるタッチセンサー付きハンドル(HoD: Hands on Detection)、軽量・制振構造による機能性と操作性の向上、感性品質の向上に向けた高触感ハンドルの開発を進めております。
エアバッグでは、自動車向けの新たな安全法規制に対応する乗員保護性能の実現とともに、独自の加工技術と生産・品質管理システムとの連携により、高品質、かつ競争力のある製品を開発しており、また、サイクリストエアバッグの製品化により、新たな市場の開拓を進めております。
当連結会計年度の研究開発費の金額は952百万円であります。
(2) 樹脂部品部門
内装部品では、感性品質の向上に向けた光と音と触感による室内演出、デザイン性と操作性を両立する次世代ベンチレーター、クラフトマンシップを追求したこだわりの加飾技術の開発を進めております。
外装部品では、超薄肉射出成型技術と高流動材料を用いたフェンダープロテクター、歩行者保護性能を兼ね備えたカウルトップカバーの開発、中空成形技術によるホイールレゾネーターの製品化を実現し、走行時のロードノイズ低減、また、急速に拡大基調で有る駆動用バッテリー冷却ダクトの生産を開始し、電費改善による温室効果ガス削減に寄与しております。
当連結会計年度の研究開発費の金額は756百万円であります。