建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物及び投資不動産であります。

2018/06/28 12:11

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 12:11

#3 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	76百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	195	24

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

※1	建物	本社、築地工場、藤枝工場、大井川工場	工場建屋	130百万円
※2	機械及び装置	築地工場、藤枝工場、大井川工場	バックミラー製造設備	703百万円
※3	工具、器具及び備品	築地工場他	金型設備	654百万円
※4	建設仮勘定の主な増減は築地工場のバックミラー製造設備の増加並び本勘定への振替による減少であります。

2018/06/28 12:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 12:11