ヨロズ（7294）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 13億2300万
2010年9月30日 +23.96%: 16億4000万
2010年12月31日 +93.17%: 31億6800万
2011年3月31日 +13.16%: 35億8500万
2011年6月30日 -35.2%: 23億2300万
2011年9月30日 -1.38%: 22億9100万
2011年12月31日 -31.69%: 15億6500万
2012年3月31日 +162.56%: 41億900万
2012年6月30日 -36.21%: 26億2100万
2012年9月30日 -34.57%: 17億1500万
2012年12月31日 +113.64%: 36億6400万
2013年3月31日 +204.37%: 111億5200万
2013年6月30日 -51.04%: 54億6000万
2013年9月30日 +33.88%: 73億1000万
2013年12月31日 +20.49%: 88億800万
2014年3月31日 +72.97%: 152億3500万
2014年6月30日: -10億8300万
2014年9月30日: 3億3600万
2014年12月31日 +999.99%: 64億3400万
2015年3月31日 +104.17%: 131億3600万
2015年6月30日 -88.35%: 15億3100万
2015年9月30日 -33.38%: 10億2000万
2015年12月31日: -8200万
2016年3月31日: -6100万
2016年6月30日 -999.99%: -58億4400万
2016年9月30日 -97.3%: -115億3000万
2016年12月31日: -78億5800万
2017年3月31日: 12億900万
2017年6月30日 -30.27%: 8億4300万
2017年9月30日 +388.97%: 41億2200万
2017年12月31日 +45.66%: 60億400万
2018年3月31日 -30.3%: 41億8500万
2018年6月30日: -13億700万
2018年9月30日: -11億3600万
2018年12月31日: 7億4600万
2019年3月31日: -28億600万
2019年6月30日: 7億5300万
2019年9月30日: -19億1000万
2019年12月31日: -17億8600万
2020年3月31日 -780.96%: -157億3400万
2020年6月30日: -59億400万
2020年9月30日 -15.62%: -68億2600万
2020年12月31日: -55億500万
2021年3月31日 -40.87%: -77億5500万
2021年6月30日: 20億1800万
2021年9月30日 +31.07%: 26億4500万
2021年12月31日 -33.16%: 17億6800万
2022年3月31日 +196.55%: 52億4300万
2022年6月30日 -31.41%: 35億9600万
2022年9月30日 +110.15%: 75億5700万
2022年12月31日 +3.84%: 78億4700万
2023年3月31日 -1.98%: 76億9200万
2023年6月30日 -59.48%: 31億1700万
2023年9月30日 +134.42%: 73億700万
2023年12月31日 -4.37%: 69億8800万
2024年3月31日: -9億7100万
2024年6月30日: 13億3600万
2024年9月30日 -65.27%: 4億6400万
2024年12月31日: -66億8900万
2025年3月31日 -103.93%: -136億4100万
2025年6月30日: -21億7300万
2025年9月30日: -9700万
2025年12月31日: 28億7000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 13:39