5989 エイチワン

時価

283億円

PER 予

3.5倍

2010年以降

赤字-98.33倍
（2010-2024年）

0.51倍

2010年以降

0.17-0.96倍
（2010-2024年）

2.6%

ROE 予

14.5%

ROA 予

4.41%

貸倒損失、当期純利益又は当期純損失（△）、減価償却費 - 日本他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸倒損失		当期純利益又は当期純損失（△）		減価償却費 - 日本		有形固定資産廃棄損		連結及び持分法適用範囲の変動
2008/03	-		43.3億		-		-		-
2009/03	-		-22.8億	赤転	-		-		-
2010/03	69百万		2.62億	黒転	-		-		-
2011/03	-		45.7億	大幅増	-		-		-
2012/03	-		5.84億	-87.2%	-		-		-
2013/03	-		50.8億	+770%	40.7億		-		-
2014/03	-		-		55.4億	+36.2%	-		-
2015/03	-		-		69.1億	+24.7%	-		-512百万
2018/03	-		-		-		119百万		-
2019/03	-		-		-		173百万	+45.4%	-
2020/03	-		-		-		97百万	-43.9%	-
2021/03	-		-		-		100百万	+3.1%	-
2022/03	-		-		-		256百万	+156%	-
2023/03	-		-		-		364百万	+42.2%	-
2024/03	-		-		-		148百万	-59.3%	-

2008年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 43億2500万
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2009年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -22億8100万
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2010年3月

貸倒損失: 6900万
当期純利益又は当期純損失（△）: 2億6200万
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2011年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 45億7200万
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2012年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 5億8400万
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2013年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 50億8100万
減価償却費 - 日本: 40億6700万
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2014年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: 55億4000万
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2015年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: 69億1000万
有形固定資産廃棄損: -
連結及び持分法適用範囲の変動: -5億1200万

2018年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 1億1900万
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2019年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 1億7300万
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2020年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 9700万
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2021年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 1億
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2022年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 2億5600万
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2023年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 3億6400万
連結及び持分法適用範囲の変動: -

2024年3月

貸倒損失: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
減価償却費 - 日本: -
有形固定資産廃棄損: 1億4800万
連結及び持分法適用範囲の変動: -